A：「世の中が必要とするもの、世の中に価値があると認められるものを生み出すことで、社会に貢献し、企業としての価値を高め、長期的な発展と、すべてのステークホルダーの満足をめざす。」です。
2006年、タクマならびにタクマグループの経営理念として当社（当時は田熊汽罐製造株式会社）創業の精神である《汽罐報国》の価値観を整理し明文化しました。自らが生み出す財・サービスによってお客様、ひいては世の中に貢献することを目指しております。これは現在企業経営の重要課題となっておりますサステナビリティ（持続可能な企業活動）やESGにも通じる理念ともいえます。詳しくは「経営理念」をご覧下さい。

A：廃棄物処理プラント、水処理プラント、バイオマス発電プラントなど、環境・エネルギープラントを中心としたプラントエンジニアリング（EPC)とアフターサービスを展開し、多数の実績を有しています。社会インフラとして、いずれも欠かすことができないものです。詳しくは「事業紹介」をご覧下さい。

A：4つの事業セグメント、「環境・エネルギー（国内）」「環境・エネルギー（海外）」「民生熱エネルギー」「設備・システム」があり、このうち「環境・エネルギー（国内）」が売上の8割を占めています。主な事業は、自治体向けの一般廃棄物処理プラント・水処理プラント、民間企業向けのエネルギープラント（バイオマス発電プラントや産業廃棄物処理プラント）のEPC（設計・建設）とアフターサービスです。「環境・エネルギー（国内）」の売上のうち、一般廃棄物処理プラント事業が約6割、エネルギープラント事業が3割、水処理プラントその他事業が1割を占めています。詳しくは「事業内容・ビジネスモデル」「タクマが選ばれる理由」をご覧下さい。

A：「環境・エネルギー（国内）」事業のうちプラントの設計・建設を行うEPC事業では、売上は案件の進捗（出来高）に応じて計上されます。契約時に受注額を受注高・受注残に計上し、2~5年の契約工期にわたって受注残から売上に計上されます。特に、現地工事が進捗するプロジェクトの後半にかけて多く計上される傾向にあります。また、 O&M、DBO（EPCとO&Mを合わせて発注する方式）などの長期運営事業では、10年、20年といった契約期間にわたる受託金額の総額を契約時に受注高として計上（DBOはEPCの部分も）しており、受注高・受注残高にはその10年、20年分の受託金額も含まれています。運営開始日以降（DBOの場合はプラント竣工後）、事業期間にわたって受注残から売上に計上されます。

A：1912年、創業者の田熊常吉が「タクマ式汽罐」初号罐を世に送り出し、1938年、田熊常吉がボイラの製造を目的として田熊汽罐製造株式会社（現 株式会社タクマ）を尼崎市に設立しました。詳しくは「会社概要・沿革」をご覧下さい。

A：1949年5月になります。

A：業績・財務の「業績・財務ハイライト」、またはIRライブラリーの「決算情報・決算説明会資料」をご覧ください。

IRライブラリーの「決算情報・決算説明会資料」をご覧ください。

A：毎年3月末となっております。連結業績については、四半期ごとに発表いたします。詳しくは「IRカレンダー」をご覧ください。

A：毎年5月中旬となっております。詳しくは「IRカレンダー」をご覧ください。

A：「決算情報・決算説明会資料」をご覧ください。

A：「有価証券報告書」をご覧ください。

A：「東京証券取引所 プライム市場」です。

A：「6013」です。

A：株式の売買単位は「100株」単位です。

A：毎年6月下旬を予定しております。詳しくは「IRカレンダー」をご覧ください。

A：現在のところ、採用しておりません。

A：2024年4月からスタートした第14次中期経営計画では、配当性向50％またはＤＯＥ（自己資本配当率）4.0％の両基準で算出した金額のいずれか高い方を目標として設定しております。また、毎事業年度における配当の回数は中間、期末の2回とし、中間配当については取締役会の、期末配当については定時株主総会の決議をもって行うこととしております。詳しくは「株主還元」をご覧ください。

A：配当金は「株主還元」をご覧ください。

A：みずほ信託銀行となっております。株主様の印鑑登録、株数、住所等お問い合わせは下記電話番号までお願いいたします。
みずほ信託銀行 証券代行部
TEL：0120-288-324（平日：9時00分～17時00分　※土曜・日曜・祝日・銀行休業日を除く）

A：当社で株式の販売等は行っておりません。株式の購入方法については証券会社各社にお問い合わせください。

A：「野村證券」にて株価情報をご覧いただけます。

A：「機械」です。

A：日本経済新聞では、東証プライムの機械欄に掲載されております。新聞によって異なりますので、詳細は各新聞社にお問い合わせください。

A：電子公告となります。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載します。