2030年に向けた長期ビジョン「Vision2030」、ならびに中期経営計画を掲載しています。
再生可能エネルギーの活用と環境保全の分野を中心に、
リーディングカンパニーとして社会に必須の存在であり続け、
ありたい利益水準として経常利益200億円をめざします。
お客様の
良きパートナー
技術やサービスの
イノベーション
お客様や社会の
課題解決
再生可能エネルギーの活用と環境保全分野の
リーディングカンパニーとしてサステナブルな社会を創ります。
経営理念
長期ビジョン／Vision2030
中期経営計画
外部環境、リスクと機会
グローバル
日本国内インプット
財務資本
安定した
財務基盤
知的資本
エネルギーの活用や
環境保全に関する
技術・ノウハウ
人的資本
お客様・社会の
ニーズや課題に
応える人材
社会関係資本
お客様・取引先との
信頼／共創関係
製造資本
高品質な
プラントの建設
自然資本
資源の
効率的な活用
アウトプット
環境とエネルギーの分野で
信頼性の高い事業
アウトカム
お客様・地域社会
衛生的な
生活環境の保全
地域・産業インフラの
維持
地域の活性化、
レジリエンスの強化
環境・社会
クリーンエネルギーの
創出
温室効果ガスの
排出量削減
環境負荷の低減
人的資本
公正・安全な
取引の継続
従業員
働きがいのある
職場の実現
株主
企業価値の向上
2030年度の経常利益200億円に向けて、
ストック型ビジネスを成長の中核を担うドライバーとして更に拡大。
合わせてストックを増やすためEPC事業の拡大を図ります。
Vision2030実現に向けては人材のリソース不足などの課題があり、第13次中計では課題解決に向け事業環境の見極め、採用強化などを通じて成長への布石を打ちました。第14次中計は、課題解決に向けた施策の策定・実行を進めつつ、一般廃棄物処理プラントの受注（更新、基幹改良）とストックを最大限活用した収益モデルの確立に優先的に経営資源を投入し、第15次中計以降のビジョン実現に向けた成長ストーリーを具現化するための位置付けです。
第14次中計では経常利益に加え、受注高・ROE（自己資本利益率）を目標数値として新たに設定しました。
当社グループの強みを活かし、
事業活動を通じたESG課題への取り組みを引き続き推進しています。
市場の期待に応える事業成長・株主還元と、
強固な財務基盤の両立を図り、企業価値の向上を実現します。
01
過去10年間の株主資本コストは6%程度との
認識をふまえ、ROE目標を設定
2027年3月期ROE 9％以上
2031年3月期ROE 12％以上
02
運転資本や事業上のリスクバッファとして
月商2～3か月分(300～400億円程度)を目安に確保。
それ以上の現預金（営業CF+現預金残高）について、
成長投資と株主還元の
適切なアロケーションを実施。
03
配当性向50％またはDOE（自己資本配当率）4.0％の
両基準で算出した
金額のいずれか高い方を目標として設定
資本効率向上を目的とし、3か年合計で約120億円の自社株買いを実施
04
自己資本比率
50％台の維持
成長投資と株主還元に重点を置き、
適切なキャッシュアロケーションを行うことで、
企業価値の向上を実現します。
01
210億円
02
260億円
01
安定的な配当と
自己株式取得により
株主還元を強化し
資本効率の向上をはかる
02
配当性向50％または
DOE（自己資本配当率）
4.0％の
両基準で算出した金額の
いずれか高い方を
目標として設定
03
資本効率向上を目的とし
3か年合計で約120億円の
自社株買いを実施する
