当社グループの強みである技術・ノウハウやお客様との信頼関係は、当社グループの人材によって培われ継承されてきたものです。人材の確保・育成の強化のほか、ダイバーシティの推進、従業員満足度の向上といった取り組みを通じて、多様な価値観をもつあらゆる人材が能力を発揮することで十分に活躍し、モチベーションを高いレベルに保てる体制を整備することで、当社グループの強みをさらに継承・強化していきます。
長期ビジョン「Vision2030」の実現に向けたセカンドステップである第14次中期経営計画では、経営戦略に連動した人事施策を推進し、社員の能力・スキルの向上を図り、エンゲージメントを高めることで経営基盤の強化を図るべく、以下の方針のもと人材への投資を進めています。
市場環境の変化や多様化する顧客ニーズを的確に捉え、顧客の課題解決を通じて社会の長期的、持続的な発展に貢献することをめざし、多様な価値観やバックグラウンドを持つ人材を確保し、社員に能力向上、能力発揮の機会を提供し、成長を促していきます。
多様な人材が長期にわたって活躍することができるよう、働きがい、働きやすさを高めるべく、人事諸制度、職場環境の整備を図ります。
長期ビジョンの実現に向けた経営基盤強化の一環として人材確保を進めています。また、新卒入社者、キャリア入社者、職位者など、幅広い階層で従業員の能力向上やマネジメント力向上など、従業員のレベルアップを図るべく、教育制度の整備・充実に取り組んでいます。
人材採用・育成
日本において人口減少が進む中、事業を維持・拡大していくためには、年齢や性別、国籍などによらず、さまざまな人材を確保し、多様な人材が長期にわたって活躍し続けられる環境づくりが重要です。タクマグループが今後も持続的に成長できるよう、人事諸制度や職場環境を整備しています。
ダイバーシティ
多様な人材が長期にわたって活躍し、お客様に満足いただける製品・サービスを提供するためには、従業員の満足度を高める必要があります。従業員への意識調査結果をもとに、人事諸制度や環境整備の改善に役立てることで、従業員の満足度向上に取り組んでいきます。
働く環境の整備
2024年度より、従業員の働きがい、働きやすさに関するKPIとして、毎年実施しているCSR意識調査のうち、「仕事のやりがい」「会社に対する誇り」の最高評価回答割合を50%以上とすることを目標に掲げました。
従業員の働きがい、働きやすさを高める取り組みとして、上司部下のコミュニケーションを促し相互理解を図ること、個々の適性や成長を考慮した配置・異動、研修制度の充実のほか、安心安定した生活を送るため処遇面や諸制度の見直し、就労環境の整備、育児・介護等と仕事の両立支援、人事評価の納得性向上など、多岐にわたる取り組みを、社内の声や労働組合との対話、協議などを踏まえ、継続的に進めています。
当社では、タクマグループ会社倫理憲章、タクマグループ会社行動基準や就業規則等に、基本的人権の尊重や差別行為の禁止を定めています。また、定期的な教育（e-ラーニング・対面研修等）を通して、安全な職場環境整備やハラスメント防止にも取り組んでいます。さらに、国連グローバル・コンパクトに参加し、人権尊重、人権侵害へ加担しないこと、強制労働・児童労働の廃止や差別の撤廃を支持しています。
年1回の定期健康診断時に、ストレスチェックや生活習慣病検診のほか、希望者に対してがん検診や胃部検査等を実施しています。また産業医による健康相談（月1回）、臨床心理士によるカウンセリング（月2回）を実施しており、社員の心身の健康確保に努めています。また、定期健康診断の受診後のフォローとして、産業医と連携し個々の従業員に対して、再検査や治療の勧奨、産業医による保健指導を実施しています。
長時間労働となった従業員については、就労状況・自覚症状等の把握、産業医面談の勧奨のほか、必要に応じて人事部によるヒアリングや、所属長に対する是正指導等に取り組んでいます。また、労働時間の状況について、労働組合との協議の場を設け、情報共有、対策に関する意見交換・協議を行っています。
定期健康診断の結果に基づく健康指導、健康増進策（メタボ対策等）のほか、メンタル予防・復職支援に注力するとともに、対象部門や労働組合とも協議しつつ過重労働による健康障害の防止を図っています。
当社では、給与・賞与や労働諸条件、労働時間、職場環境改善、安全衛生、会社の業績に関して、労働組合との対話、協議の機会を定期的に設けることで、安定した労使関係を構築しています。
