当社では育児支援制度（育児休職、出生時育児休業、フレックスタイム勤務、在宅勤務、短時間勤務）の利用率を2020年度実績の倍増以上の25%をめざすこと（2021～2025年度平均）をKPIとして定めており、従業員が仕事と育児・介護を両立させながら活躍するための支援策として以下の制度を導入するほか、子どもが生まれた従業員に対して個別に制度を案内するなど、きめ細かな周知を図った結果、2021～2024年度の平均で49%の利用率となりました。また、時間・場所にとらわれない柔軟な働き方として、生産性向上や、育児・介護・病気療養など仕事と生活の両立を図ることを目的に在宅勤務制度を活用しています。
妻の妊娠を知ったとき、新しい家族を迎え入れることに対して大きな幸せを感じました。その反面、出産後は近くに頼れる人がいない状況で、妻ひとりに育児をお願いすることになると考えると、不安な気持ちになりました。しかし、職場の同僚や所属長の理解や協力のもと、育児休職制度を利用することで、悩みは解消されました。不慣れながらも育児・家事ともに十分に取り組むこともできたため、妻に喜んでもらえましたし、我が子がグングン成長していく姿を間近で見ることもできました。
（30代、男性、技術職）
子育てをしながら働き続けることができるのか不安でしたが、フレックスタイム制度を利用することで、悩みは解消されました。一番助かるのは家を8時前に出る小学生の子どもを見送ってから出社できることです。年に15回まわってくる地域の旗当番についても、午前休暇をとることなくコアタイムまでの出社が可能です。もちろん、これらの背景には、職場の同僚や所属長の理解や協力があってのものです。
（40代、女性、一般職）
夫婦共働きで、10歳、6歳、2歳の子どもを抱える我が家では、子どもが病気になると病後児保育の利用、受け入れができない時は相互に業務の調査を行い、有給休暇や半日有給休暇で対応していましたが、在宅で業務ができるという選択肢があることは家族にとっても、仕事の上でも大変助かっています。
（40代、男性、基幹職）
