(要約)
ダイオキシン類の排出規制の強化・変遷とともに、既設ごみ焼却処理施設はその基準値あるいは自治体の上乗せ基準値以下となるよう排ガス処理設備等を改造・更新してきた。ダイオキシン類の発生抑制、除去の方法は衆知のことではあるが、既存施設独自の条件(設置スペース、既存システム、使用期間等)下で種々選択、実施してきた。現在、このダイオキシン対策工事は2002年12月に向けて多くの施設で進行中であるが、既に完了した施設について、その工事内容・結果を報告する。
(要約)
ごみ焼却施設から排出されるダイオキシン類の削減対策はここ数年来、強力に進められている。
この度、約20年前に建設された機械化バッチ炉の焼却施設に隣接して、新ガイドラインに準拠して全連続炉の焼却施設が新設された。この機会に、ごみ焼却施設のダイオキシン類削減対策による環境負荷の低減効果の把握を目的として、新旧施設のそれぞれの運転状態における施設から排出されるダイオキシン類の量や施設周辺の環境中のダイオキシン類濃度の調査を行い比較データを得たので報告する。
(要約)
廃棄物処理プラントや工場からの有害物質の排出低減を目的とした関係法令の改正が相次いで施行されている。既設産業廃棄物焼却プラントではばいじんの排出規制、あるいはダイオキシン類(PCDDs/DFs+Co-PCBs)・一酸化炭素(CO)の排出規制に対応するために、管理の改善や設備の改造を必要とされている。特にダイオキシン類対策は非常に重要なテーマであり、その方案として考えられることは下記の点である。
・廃棄物管理が最も重要である。受け入れる廃棄物の性状は時代の流れや新製品製造により大きく変化するため、焼却処理の前に受入廃棄物の性状把握や検査、前処理、貯留・攪拌等による性状の平均化・安定化を行い、その後、定量的に焼却炉に投入すれば安定燃焼につながる。
・排出規制を守ることが構造的に困難であれば、設備の改造が必要になる。設備の改造には既設プラントの状況に応じて燃焼の改善、燃焼室の増設、バグフィルタ増設などさまざまな方法がある。
本稿では栃木ハイトラスト株式会社納入の既設産業廃棄物焼却プラントにおいて実施したダイオキシン類低減対策について報告する。
(要約)
下水処理場水処理施設由来の臭気対策は、従来から主に活性炭による吸着処理が行われている。活性炭は当初、大きな吸着能力を持っているが、臭気成分の変動が大きい場合には飽和時期の判断が難しく、一旦破過すると直ちに臭気が外部に漏洩するなどの問題がある。
本報では、この問題を解決し、より効率的かつ安価に臭気処理ができるシステムの開発を目的として、プラズマ脱臭技術の下水処理場水処理系臭気ガス処理への適用性について検討した結果について述べる。
検討の結果、原臭気ガスの臭気濃度が5,000程度の場合、0.2Wh/m3程度の放電消費電力で処理ガスの臭気濃度を300(東京都公害防止条例の排出口規制値)程度まで低減でき、かつ、無負荷運転によって脱臭効果を復活させることができることを確認した。
(要約)
現在、(株)環境ソルテックで行っているダイオキシン類の分析方法について、排ガスと作業環境を中心に報告。
排ガス中ダイオキシン類分析は、JIS K 0311(排ガス中のダイオキシン類及びコプラナーPCBの測定方法:1999)1)に基づいており、作業環境におけるダイオキシン類分析は、基発第401号の2(廃棄物焼却施設内作業におけるダイオキシン類ばく露防止対策について:2001年4月25日厚生労働省労働基準局長発行)2)別紙1に基づいている。
(要約)
現在、光通信、各種計測、加工などさまざまな分野にレーザ技術が応用されている。特に、近年、レーザ技術の急速な進展が見られた。当社は焼却炉の燃焼効率を向上させるため、高精度、速い時間応答性、非接触計測ができるレーザ計測技術の応用を検討し、LDVを始め、炉内ガスの流れとガス混合特性の計測、半導体レーザを用いた分光吸収法によるガスO2濃度のリアルタイム計測および燃焼制御の開発を行った。その結果、燃焼炉内ガス流れと混合特性の把握、熱流体シミュレーション結果の検証、安定したリアルタイム燃焼制御システムなどを確立した。ここでは、レーザ計測の原理、実験条件、実験方法、実験結果およびその評価を報告する。
(要約)
この論文は、球状くぼみによる伝熱促進特性に関連し、流路と球状くぼみ面における流体力学と熱伝達について論じられている。流れ構造と熱伝達について、さまざまな乱れ要因による影響が述べられており、多種に応用された球状くぼみの使用例にもふれている。