(要約)

EUは地球温暖化防止に非常に積極的である。COP3の公約を超えて独自の高い目標をつくり、バイオマスを含む Renewable Energy の使用を普及させるとり組みを行っている。ここでそのヨーロッパ市場の背景、市場の現状と規模、将来展望、今後の課題について記述する。

20世紀の繁栄を反省し、謙虚に継続して、後世へいかに地球環境を引き継いでいくか、これは歴史ある繁栄の創始者であるヨーロッパ社会の歴史に対する反省、あるいは責任感なのだろう。

(要約)

バイオマスエネルギーの高効率エネルギー変換を目的としてガス化システムの開発に着手した。本ガス化システムはガス化方式として燃料適応範囲が広く、混合性、温度制御に優れた循環流動層炉を採用し、800～900℃で空気によるガス化を行う。そしてセラミックフィルタによる高温除塵、触媒によるタール分解を行い、灰及びタールを含まないガスを生成することを特徴とする。ガス化性能、タール排出特性及びシステムの信頼性等を評価するため、燃料入熱100kWthのパイロットプラントを建設し、木材のチップのガス化試験を行った。

その結果、炭素転換率約95%、冷ガス効率約65%、ガス発熱量は約3.5～4.5MJ/m3Nを得ることができ、安定した運転が可能であることを確認した。

(要約)

2003年8月より京都市において「生分解性プラスチック魚箱を活用した資源循環<京都モデル>実証実験」が開始された。この実験は、ポリ乳酸系の生分解性プラスチック製の魚箱を京都市中央卸売市場で使用し、回収した使用済魚箱と野菜くずを乾式バイオガス化技術を用いてバイオガスへ転換し、バイオマス由来のカーボンニュートラルなエネルギーとしてリサイクルするシステムの確立を目的とする。まず、ラボ実験により、ポリ乳酸発泡体が高温メタン発酵によって30～40日間でバイオガスに分解されることを確認した。次に実証実験により、ポリ乳酸発泡体の生分解性魚箱は、生ごみ(野菜くず)との混合処理で高温・乾式メタン発酵により、バイオガスとしてエネルギー回収が可能で、残渣中にはほとんど残留しないことを確認した。生分解性魚箱の前処理は破砕のみで充分で、可溶化などの特別な前処理は必要なかった。

(要約)

1999年度に「家畜排せつ物の管理の適正化及び利用の促進に関する法律」が施行され、家畜排せつ物の適正な処理が求められるようになった。また、2002年には「バイオマスニッポン総合戦略」が打ち出され、家畜ふん尿を含めた廃棄物系のエネルギー回収技術の適用が促進されている。このような背景から家畜ふん尿処理においてエネルギー回収型のメタン発酵処理が注目されている。本報は、財団法人畜産環境整備機構畜産環境技術研究所殿が開発した「低コスト型メタン発酵処理システム」を実証するため2002年度より養豚農家にて試験を開始した。その概要およびこれまでの運転経過について報告する。

(要約)

下水処理施設は、生活環境の改善や公共用水域の保全のために欠くことのできない施設である。その反面、処理過程において必然的に臭気が発生するため、適切な臭気対策が必要不可欠となっている。

本報では、この対策として東京都下水道局と共同で開発した下水処理水処理系臭気向けプラズマ脱臭システムの特長、および東京都下水道局砂町水再生センターに納入した実プラントの追跡調査結果について述べる。

(要約)

焼却残渣の無害化、減容化に向け、当社では表面溶融炉の開発・納入に引き続き、プラズマ溶融炉の開発・納入を行ってきた。プラズマ溶融炉は 2004年12月現在、稼働中が3プラント、試運転中が2プラント、設計中が1プラントとなっている。

本稿では、納入後2年余りを経過した3プラントの稼動状況や連続運転実績を中心に、溶融スラグおよび溶融メタルの利用状況などを報告する。

また、溶融炉稼動開始後にわれわれが直面した代表的なトラブルと解決事例を記述すると共に、プラズマ溶融システムのさらなる改善に向けて、今後の課題などを報告する。